東京マラソン2021の雲行きがあやしくなってきたので開催可否の基準を確認してみた

新型コロナウイルスの新規感染者がまたまたまたまた…増えてきています。
オミクロン株は、把握されている限りでは重症化するリスクは低めのようなのですが、感染のリスクは高そうだと言われているようです。

ただ、重症化リスクが低いといっても感染リスクは高く、万一感染すれば約2週間の隔離等の行動制限が余儀なくされるので、やっぱり油断はできないのかなと。

で、新規感染者の増加スピードが著しいので、

「東京マラソン、大丈夫か？」

という雰囲気になってきました。
自分の中で、ですが（笑）。

そこで、3月に行われる予定の東京マラソン2021の開催可否の基準を改めて確認してみました。

基準がちょっと変わっていた

東京マラソン2021は当初、2021年10月に開催が予定されていましたが、大会1カ月前の時点で緊急事態宣言下にあったこと等により、今年の3月に延期となりました。

大会中止決定の基準
①新型コロナウイルスの感染拡大により、大会開催１カ月前以降に緊急事態宣言が発せられている場合や自治体からの開催自粛要請が発せられている場合には、大会は中止となります。
②上記以外にも、自然災害の発生等により、安全な大会運営が困難となった場合には、大会は中止となります。

大会1カ月前に緊急事態宣言期間中だったので、「しゃあないな」という感じでした。

今回、3月に予定されている大会の開催可否基準を確認してみたら、文言が若干変わっていました（ソースはこちら）。

大会中止決定の基準（2021年12月23日更新）
①大会開催1カ月前以降に、行政機関から緊急事態措置等によるイベントの開催自粛要請が発せられ、本大会が自粛要件に該当する場合は、大会を中止する。
②上記以外にも、自然災害の発生等により、安全な大会運営が困難となった場合には、大会は中止となります。

今回の基準を見ると、緊急事態宣言期間かどうかに関係なく、1カ月前以降にイベント開催の自粛要請がされている場合は中止になるような内容になっています。

ということで、「緊急事態宣言が出ていないからOK」とは必ずしも言えないかと。

まだ何も決まってもいないし検討もされていない段階なのですが（笑）、

「もしも中止になったら、また抽選なのだろうか？」

というのが気になったので、中止になった場合の措置についても確認してみました。
個人的にくじ運の悪さは人並み外れているので、出走権がどうなるか心配で…（苦笑）。

新型コロナウイルスの影響についてフォーカスすると、中止決定のタイミングに関係なく権利移行はされるようです（その場合の権利移行先は2023年大会または2024年大会）。

少し安心しました（笑）。

タイミングによって異なるのは返金される金額で、

2月6日以前に中止決定となった場合 → 参加料の20%が返金
2月7日以降に中止決定となった場合 → 返金なし

ということのようです。

大会が行われるかどうかについてはコントロールのしようがないので、結局成り行きに任せるしかないです。

良い仕上がりであれば開催を願うでしょうし、仕上がりがイマイチなら「中止でもいいや」となるでしょうし（笑）。

できることといえば、日常の感染対策をしっかりやりつつ、ひたすらコンディションを上げていくことのみかなと。

これがまた一筋縄ではいかないのですが（苦笑）。

まずは体重を軽くしないと！

ダイ: スポーツを見るのも好きなトレーニングジャンキー。サブ3.5を目指す（あと2分ちょっと…）自称中級市民ランナー。
見る方では、海外サッカー、マラソン、トライアスロン、格闘技全般、NBA、ラグビーが主な守備範囲。テニスもMLBも陸上競技も好き。
公認会計士　税理士
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